退職代行で即日退職は可能？有給なしでもOKな仕組みと失敗しない業者選び

「もう今日は会社に行けない…」
「退職代行を使えば、本当に即日で辞められるの？」
「有給がほとんど残ってないけど、それでも大丈夫？」

このような悩みを抱えていませんか？

退職代行を使えば「実質的な即日退職」が可能です。

ただし、「即日対応」と「即日退職」は意味が異なります。
また、有給休暇の残日数や雇用形態によって、即日退職の方法も変わるため注意しましょう。

本記事では、退職代行を使った即日退職の仕組み・当日の流れ・失敗しない業者の選び方・おすすめサービス5選まで、まるごと解説します。

退職代行で即日退職は可能！3つのパターンを解説

結論として、退職代行を使えば「実質的な即日退職」は可能です。
ただし、あなたの状況によって即日退職の実現方法が異なります。

以下の3つのパターンに分けて解説します。

まずは自分がどのパターンに該当するかを確認。
それぞれの仕組みを理解しておきましょう。

パターン①有給が14日以上ある場合 → ほぼ確実に即日退職可能

有給休暇が14日以上残っている方は、ほぼ確実に即日退職が可能です。

これは、民法627条により「退職の意思を伝えてから2週間後に退職できる」と定められているため。
この2週間を有給休暇で消化すれば、退職届を出した日から一度も出社せずに退職日を迎えられます。

この方法であれば、退職届を出した翌日から会社に行く必要は一切ありません。

有給休暇の取得は労働者の権利です。
会社は原則として拒否できません（労働基準法39条）。

退職が決まっている場合は会社側に「時季変更権」もないため、希望通りに有給を消化できます。

パターン②有給が14日未満・ゼロの場合 → 欠勤扱いで即日退職可能

「有給が残っていない」「入社して間もないから有給が少ない」という方も多いでしょう。

その場合は、欠勤扱いにすることで即日退職が可能です。

退職届を提出した日から退職日（2週間後）までの期間を欠勤扱いにすることで、出社せずに退職できます。
欠勤期間中は給料が発生しませんが、会社に行く必要はありません。

実は、会社側にとっても欠勤を続けられるより即日退職に応じた方がメリットがある ケースが多いです。

• 欠勤中も社会保険料の負担が発生する
• 正式な欠員が出ないと新規採用ができない
• 退職代行（特に弁護士・労働組合）への対応は面倒

そのため、退職代行が交渉すれば、2週間を待たずに即日退職が認められるケースも少なくありません。

パターン③会社と合意できた場合 → 当日中に退職成立

会社が即日退職に合意すれば、2週間を待たず当日中に退職が成立します。

民法627条の「2週間ルール」は、あくまで会社が退職を拒否した場合の最長期間です。
会社と労働者の双方が合意すれば、退職届を出した当日に雇用関係を終了させても問題ありません。

退職代行を利用した場合、会社側は「この人はもう出社する気がない」と理解します。
やる気のない従業員を2週間抱えておくメリットはありません。
実際、多くのケースで即日退職は認められています。

特に弁護士や労働組合が運営する退職代行の場合、会社側も下手に拒否するとトラブルになると考えます。
そのため、スムーズに即日退職が認められる傾向があるのです。

「即日対応」と「即日退職」の違いに注意

退職代行サービスを選ぶ際に、必ず理解しておくべき重要なポイントがあります。

それは「即日対応」と「即日退職」は全く違う意味だということです。

多くの退職代行サービスがホームページで「即日対応」と謳っています。
しかし、これは当日中に連絡・手続きを開始するという意味です。
即日で退職が完了することを保証するものではありません。

一方、「即日退職」は依頼したその日から会社に行かなくてよい状態になることを指します。

「即日対応」のみの業者に依頼すると、「今日から会社に行きたくない」という希望が叶わない可能性があります。

業者のホームページをよく確認し、「即日退職」に対応しているかを必ずチェックしましょう。

退職代行で即日退職できる法的な仕組みを解説

「退職代行を使えば即日退職できる」と聞いても、本当に法律的に問題がないか不安な方は多いでしょう。

ここでは、退職代行で即日退職できる法的な仕組みを詳しく解説します。

結論として、退職代行を利用した即日退職は完全に合法です。
民法の規定を正しく理解すれば、なぜ即日退職が可能なのかがわかります。

民法627条「2週間ルール」とは？

退職に関する法律の基本となるのが民法627条です。

民法627条1項
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。
この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。

つまり、正社員のように雇用期間の定めがない労働者は、退職届を出してから2週間後には必ず退職できます。

就業規則に1ヶ月前に申告と書いてある場合も、、民法は就業規則より優先されます。
就業規則で「1ヶ月前」と定められていても、法的には2週間で退職可能です。

退職代行を使った場合も同様に、退職代行が会社に退職の意思を伝えた時点で「解約の申入れ」となります。
2週間後には確実に退職成立です。

退職代行が「実質即日退職」可能な理由

「2週間後に退職できるのはわかったけど、即日退職とは違うのでは？」

そう思った方もいるでしょう。
確かに、法的には最短でも2週間必要です。
しかし、退職代行を使えば「実質的な即日退職」が可能になります。

【退職代行で実質即日退職が可能な理由】

ポイントは、「退職届を出した翌日から会社に行かなくてよい状態」を作れること。

有給が14日以上あれば有給消化、有給がなければ欠勤扱いにすることで、法的な2週間のルールを守れます。
そのうえで、翌日から出社しない「実質的な即日退職」が実現可能です。

また、退職代行（特に弁護士・労働組合運営）が間に入ることで、会社側が即日退職に合意するケースも多くあります。
会社にとっても、やる気のない社員を2週間抱えておくメリットはないからです。

即日退職が認められる「やむを得ない事由」とは

実は、2週間を待たずに即日退職できる法的根拠もあります。

それが民法628条に定められた「やむを得ない事由」です。

民法628条 当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。

この条文は有期雇用契約（契約社員など）向けです。
しかし、無期雇用（正社員）でも「やむを得ない事由」があれば、2週間を待たずに即日退職が認められます。

特にパワハラや体調不良は、退職代行を利用する方の多くが該当する理由です。

退職代行から会社へ連絡する際に「精神的に限界で出社できる状態ではない」「体調不良により即日退職を希望する」と伝えましょう。
やむを得ない事由として即日退職が認められやすくなります。

ただし、会社側が「やむを得ない事由に該当しない」と主張してくる可能性もあります。
その場合、交渉が必要になるため、弁護士または労働組合が運営する退職代行を選ぶと安心です。

即日退職できる退職代行サービスおすすめ5選

ここでは、即日退職に対応しているおすすめの退職代行サービス5選を紹介します。

すべて即日退職の実績があり、信頼性の高いサービスを厳選しました。
運営元・料金・サービス内容を比較して、あなたに合った退職代行を見つけてください。

①退職代行Jobs

【基本情報】

退職代行Jobsは、労働組合と提携・弁護士監修のもと運営される退職代行サービスです。
最短30分での即日退職に対応しており、当日の朝に連絡しても問題ありません。
後払いに対応している点が最大の強みで、「今すぐ辞めたいけどお金がない」という方でも利用できます。
さらに転職エージェント紹介・引っ越しサポートなど、退職後のフォロー体制も充実しています。

②退職代行OITOMA

【基本情報】

退職代行OITOMAは、労働組合「日本通信ユニオン」が直接運営するため、会社との交渉が可能です。
料金24,000円とコスパに優れ、24時間対応で深夜・早朝の相談にもすぐ応じてくれます。
独自の後払いシステム（最長1ヶ月延長可）と全額返金保証が最大の強みで、金銭面に不安がある方でも安心して利用できます。
LINE対応が丁寧と口コミ評価も高く、初めての方にも適したサービスです。

③退職代行ニコイチ

【基本情報】

退職代行ニコイチは、2004年創業・累計6万名以上の実績を誇る老舗サービスです。
退職成功率100%・全額返金保証付きで、申し込みから最短10分で会社に連絡してくれるため即日退職にも対応できます。
料金は一律27,000円（追加費用なし）で、退職後も2ヶ月間のアフターフォローあり。
ただし民間企業の運営のため有給消化や退職日の交渉はできず、シンプルに退職したい方向けのサービスです。

④退職代行ガーディアン

【基本情報】

退職代行ガーディアンは、東京都労働委員会に認証された労働組合が直接運営するサービスです。
団体交渉権を持つため、会社が即日退職や有給消化を拒否してきても、法的に交渉を拒否されない強みがあります。
料金は一律19,800円と良心的で、追加費用も一切なし。
「民間企業の交渉力に不安がある」「弁護士ほど高い料金は払えない」という方に最適な選択肢です。

⑤退職代行EXIT

【基本情報】

退職代行EXITは、退職代行業界のパイオニアとして年間1万件以上の実績を誇る老舗サービスです。
メディア出演も多く、業界トップクラスの知名度を活かして即日退職をスムーズに実現しています。
料金は業界最安値クラスの20,000円で、24時間対応のため深夜・早朝の相談にもすぐ対応可能。
民間企業のため交渉権はなく、会社と揉める可能性が低くシンプルに退職したい方向けのサービスです。

退職代行で有給なしでも即日退職できる？具体的な3つの方法と注意点

「有給が残っていないけど、即日退職できる？」と思っているのではないでしょうか？

特に入社間もない方や、すでに有給を使い切ってしまった方にとっては切実な問題です。

結論として、有給がゼロでも退職代行を使えば即日退職はできます。

ただし、有給なしで即日退職する場合のデメリットには注意が必要です。
ここでは、有給なしで即日退職できる理由と注意点を詳しく解説します。

有給ゼロでも即日退職できる3つの理由

有給休暇がまったくない状態でも、退職代行を使えば即日退職できます。
その理由は以下の3つです。

【理由①】欠勤扱いで2週間を乗り切れる

退職届を出してから退職日までの2週間を欠勤扱いにすることで、出社せずに退職できます。

欠勤の理由は「体調不良」で問題ありません。
退職代行から会社へ「精神的・肉体的に出社できる状態ではないため、退職日まで欠勤させていただきます」と伝えてもらえます。

欠勤期間中は給料が発生しませんが、会社に行く必要は一切ありません。

【理由②】会社にとっても即日退職の方がメリットがある

意外かもしれませんが、会社側も即日退職に応じた方が得なケースが多いです。

退職代行を使う時点で、会社は「この人はもう戻ってこない」と理解します。
2週間の欠勤を続けられるより、即日退職を認めてスッキリしたいと考える会社も少なくありません。

【理由③】交渉権のある業者なら合意を引き出せる

弁護士や労働組合が運営する退職代行には、会社と交渉する権限があります。

「有給がないなら即日退職は無理」と会社が主張しても、退職代行の粘り強い交渉で、合意を引き出せる可能性が高まります。

ただし、民間の退職代行は交渉ができない点には注意しましょう。
有給なしの場合は弁護士または労働組合運営の退職代行がおすすめです。

有給なしで即日退職する場合のデメリット

有給なしでも即日退職は可能ですが、デメリットがあることも理解しておきましょう。

【デメリット①】欠勤期間中の給料がゼロになる

欠勤扱いで即日退職する場合、欠勤期間中は給料が発生しません。

例えば、月給25万円の方が2週間欠勤すると、その月の給料は約半分になります。

【デメリット②】社会保険料は日割りにならない

給料が半分になっても、社会保険料（健康保険・厚生年金）は1ヶ月分まるごと控除されます。

社会保険料は日割り計算されないため、欠勤期間が長いほど手取りが大きく減少。
場合によっては、最終月の手取りがほとんど残らない可能性もあります。

【デメリット③】退職金が減額される可能性

会社によっては、欠勤日数が多いと退職金の算定に影響することがあります。
退職金制度がある会社の場合、事前に確認しておきましょう。

【デメリット④】失業保険の受給開始が遅い

自己都合退職の場合、失業保険（失業手当）の受給開始は最短でも申請から1ヶ月後。

退職後すぐに収入がなくなるため、生活費として手取り3ヶ月分程度の貯蓄があると安心です。

退職代行で即日退職する当日の流れ

ここでは、退職代行で即日退職する場合の具体的な流れをSTEP形式で解説します。
当日の朝に連絡しても間に合うサービスも多いので、安心してください。

STEP1：退職代行に相談・申し込み（当日朝でもOK）

退職代行の利用は、まず相談・申込みからスタート。

多くの退職代行サービスでは、以下の方法で相談・申込みを受け付けています。

即日退職を希望する場合は、LINEか電話がおすすめです。
メールやWebフォームだと返信に時間がかかる場合があります。

24時間対応の退職代行サービスであれば、早朝5時や6時に連絡しても対応してもらえます。
朝起きて「どうしても会社に行けない」と感じた時点ですぐに連絡しましょう。
出勤時間前に手続きを開始できます。

相談は無料のサービスがほとんどです。
「まだ決めていないけど話を聞きたい」という段階でも、気軽に連絡してみましょう。

STEP2：ヒアリング・打ち合わせ（最短30分）

相談・申込みが完了したら、次は退職代行の担当者とヒアリング・打ち合わせです。

ここでは、即日退職を成功させるために必要な情報を確認し、会社への伝達内容を決めます。

【ヒアリングで確認される内容】

通常は30分〜1時間程度で完了します。
事前に必要な情報を整理しておけば、よりスムーズです。

ヒアリングが終わると、退職代行側で「退職届の代筆」や「会社への伝達内容の整理」を行います。
弁護士監修のテンプレートを使って退職届を作成してくれるサービスも多いです。

STEP3：料金の支払い

ヒアリングが完了したら、料金の支払いです。

多くの退職代行サービスでは、支払い完了後に会社への連絡を開始します。
そのため、即日退職を希望する場合は、できるだけ早く支払いを済ませましょう。

【退職代行の料金相場】

ほとんどの退職代行サービスで、以下の支払い方法に対応しています。

• クレジットカード（VISA・Mastercard・JCBなど）
• 銀行振込
• コンビニ払い
• 電子マネー（PayPayなど）
• 後払い（一部サービスのみ）

【後払いに対応しているサービスも】

「今すぐ辞めたいけど、手持ちのお金がない…」という方もいるでしょう。

一部の退職代行サービスでは、後払いに対応しています。
先にサービスを利用し、退職完了後や給料日後に支払いできる仕組みです。

ただし、後払いでは多くの場合、手数料（3,000円程度）がかかります。
とはいえ、手持ちがない状況でも即日退職を実現できるのは大きなメリットと言えるでしょう。

STEP4：退職代行が会社へ連絡

料金の支払いが完了すると、退職代行が会社へ連絡を入れます。

ここからは基本的に退職代行にお任せです。
依頼者が自分で会社に連絡する必要は一切ありません。

【会社への連絡タイミング】

退職代行が会社へ連絡するタイミングは、依頼者と相談のうえ決定します。

即日退職を希望するなら、遅くとも午前中には依頼を完了させるのがおすすめです。

多くの場合、会社への連絡から15〜30分程度で退職の意思伝達が完了。
会社が即日退職に合意すれば、この時点で「明日から出社しなくてよい」状態が確定します。

STEP5：退職完了・書類の受け取り

会社への連絡が完了し、退職の意思が伝わったら、あとは退職完了と必要書類の受け取りです。

退職後、以下の書類が会社から届きます。
転職や失業保険の手続きに必要なので、届いたら大切に保管しましょう。

書類がなかなか届かない場合は、退職代行に連絡しましょう。
アフターサポートとして、会社への催促を代行してくれるサービスもあります。

また、会社から借りていた備品（社員証・制服・PC・鍵など）は、郵送返却が一般的です。

会社に私物を置いている場合は、退職代行を通じて「郵送してほしい」と依頼できます。

また、貴重品以外は処分してもらうという選択肢もあります。

退職代行で即日退職できない・失敗するケース4選

「退職代行を使えば必ず即日退職できる」と思っている方も多いかもしれません。

しかし、状況や業者選びによっては即日退職できない・失敗するケースもあります。

ここでは、即日退職に失敗する代表的な4つのケースを紹介します。
事前に確認して、失敗を防ぎましょう。

失敗ケース①：交渉権のない民間業者を選んだ

最も多い失敗パターンが、交渉権のない民間業者を選んでしまうケースです。

退職代行サービスには大きく分けて3種類の運営元があります。

民間の退職代行は、会社に退職の意思を「伝える」ことしかできません。
会社側が何か条件を出してきても、それに対して交渉することは違法（非弁行為）です。

そのため、会社が即日退職を拒否した場合、民間業者では対応しきれないことも。
結局「2週間は出社してください」となってしまう可能性があります。

失敗ケース②：契約社員・派遣社員で「やむを得ない事由」がない

契約社員や派遣社員など、有期雇用契約の方は即日退職のハードルが上がります。

正社員（無期雇用）は、民法627条により2週間前に退職を申し出れば退職可能です。
しかし、有期雇用の場合は原則として契約期間が終了するまで退職できません。

【有期雇用で即日退職できる条件】

有期雇用の方は、即日退職が可能か事前に確認しましょう。
相談時に「契約社員です」「派遣社員です」と伝えてください。

失敗ケース③：会社から損害賠償を請求された

結論として、退職代行を使った即日退職で損害賠償を請求されることは稀と言えます。
実際、大手退職代行サービスの多くが「損害賠償を請求されたケースはゼロ」と公表しています。

ただし、以下のようなケースでは損害賠償のリスクがゼロとは言えません。

• 会社の重要な機密情報を持ち出した
• 引き継ぎをまったく行わず、重大な損害が発生した
• 会社の信用を故意に傷つける行為をした
• 無断欠勤を長期間続けた（退職の意思表示なし）

逆に言えば、退職代行を通じて正式に退職の意思を伝え、通常の手続きを踏んでいれば問題ありません。
損害賠償を請求される可能性は極めて低いです。

それでも心配な方は、弁護士運営の退職代行を選びましょう。
万が一、会社から損害賠償を請求された場合でも、弁護士が法的に対応してくれます。

失敗ケース④：「即日対応」を「即日退職」と勘違いした

意外と多いのが、「即日対応」と「即日退職」を混同してしまう失敗です。

「即日対応」は、あくまで退職代行側の対応スピードを示しています。
依頼を受けた当日中に動いてくれるという意味であり、即日で退職が完了するとは限りません。

「即日退職可能」と明記している業者を選ぶのがポイントです。

退職代行で即日退職する際のよくある質問8選

退職代行を使って即日退職を考えている方から、よく寄せられる質問をまとめました。
気になる疑問があれば、ぜひ参考にしてください。